今こそ現場から声をあげるとき

神原　楓 @wakateowl

（30代　公立中学校教諭）

「部活の顧問の就任をお断りします。全員顧問制にも反対です。」

これは，私が毎年３月に校長先生に言い続けている言葉だ。

実は，この数年間で『部活の顧問拒否』に対する校長先生の対応に，明らかな『変化』が見てとれる。

校長先生の対応が劇的に軟化しているのだ。

結論から先に言えば，校長の対応が変化したのは，部活をめぐる教師の労働に対する世論が変化したからである。

「教師なら部活の顧問を務めて当然。教師なら部活によるサービス残業も当然。」

という世論が，ここ数年間で

「部活ってブラックだよね。いくら教師でもサービス残業の強制はおかしいよね。」

というふうに顕著な変化を見せた。

ここで，この数年の私の『部活の顧問拒否』の交渉の結果を見ていただきたい。

25年度…失敗→文化部主顧問を引き受ける。（A校長）

26年度…失敗→強制的に顧問に名前を入れられる。（B校長）

27年度…粘り強い交渉の末，成功。（B校長）

28年度…１分の交渉で成功。（C校長）

29年度…１分の交渉で成功。（D校長）

初めて部活の顧問就任を断ることに成功した27年度の交渉は，本当に苦労した。

法律，裁判例など，様々な根拠を用意し，校長先生に丁寧に説明し，やっとのことで顧問を拒否することができた。

しかしながら，28年度，29年度の交渉は非常に簡単なものであった。校長先生の対応に，明らかな『変化（＝軟化）』があったためだ。

27年度は，部活問題対策プロジェクトの署名などが引き金となり，『部活による教師の過重負担』の問題点が数多くのメディアに取り上げられた。

これにより部活の顧問の強制は，広く世間から問題視されるようになった。

文科省も，部活による教師の負担を軽減すべく動いた。

『部活の顧問拒否＝学校教育への反逆』

という認識が，今もなお学校現場に残るのは事実だ。

しかし，

『校長の部活の顧問の強制＝パワハラであり世論への反逆』

という構図も，確実に世間と学校現場に浸透している。

このため，教師に部活の顧問を強制することは，もはや校長にとってかなり高いハードルとなっている。

『部活の顧問拒否』は難しくても，希望する部活の顧問に就任する，負担の少ない部活の顧問に就任する…などの交渉は，容易に成功するはずだ。

今こそ，部活に苦しむ教師は行動を起こすチャンスだ。

部活の制度の問題点や，顧問の強制の違法性は明らかになった。

部活の顧問を断る権利を求める署名には，多くの賛同が集まった。

世論も味方についた。

鍵は現場の先生方の手中にある。

扉を開けて一歩踏み出す時は，まさに今ではないだろうか。

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